【警告】9月22日、世界が動く―“エルル29”に何が起きるのか

2025年9月11日に都市伝説系動画で一番再生されたのは『【警告】世界の崩壊が訪れる1日になるかもしれません【 都市伝説 なすすべ無し。】』でした!

本記事は、YouTube動画 「【警告】世界の崩壊が訪れる1日になるかもしれません【 都市伝説 なすすべ無し。】」 の内容を、紹介するものである。

動画は、今年「9月22日」に世界、少なくとも日本経済に大きな異変が起こるかもしれないという都市伝説を手がかりに、歴史的事例や経済の仕組み、陰謀論までを縦横に語っていく。

“エルル29”という日付の指摘

端緒となるのは「ユダヤ歴の“エルル29”に当たる日」だという指摘である。

※“エルル29”とは?…ユダヤ暦における一年の終わり、特に7年周期の“債務リセット日

動画では、今年の9月22日がその日に当たるとし、過去にもこの日に世界規模で経済が崩壊しかねない出来事が起きてきたと述べる。

記憶に新しいところでは2008年のリーマン・ショックを挙げ、アメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズ破綻を発端に世界的な株価暴落が起き、世界経済が崩壊しかけたと振り返る。

同様の例は他にもあるとして、1987年9月23日のブラックマンデー(ずれがあるのは“7年周期”や“シミータ年”のズレがあるからだとする)、1994年9月5日のメキシコ通貨危機、2001年9月17日(9.11の直後)の市場混乱、2008年リーマン、2015年9月13日のチャイナショック、2022年9月25日の中央銀行の利上げ局面など、いずれも「おおむね9月に集中している」と語る。

今年前半は災害系が多かったが、乗り越えたとしても「経済的な崩壊」もまた“大災害”の一つになり得ると主張する。

物価高と生活実感

話題は現在の生活実感へ移る。「今の生活に満足できているか」と問いかけ、不満だらけだろう、と続ける。

お菓子の“実質値上げ”(サイズ縮小)や米不足による米価高騰、肉・魚・野菜などの値上がりを挙げ、話者自身が渋谷と中目黒で運営する飲食店でも米価上昇の連絡が来て「1品3倍ぐらいになる」と打撃を語る。

2024年11月に日本生協連(コープ)が約6000人に行った調査として、物価高で「とても苦しくなった」23.3%、「少し苦しくなった」57.3%、計80%が苦しくなったと答えた、というデータを取り上げる。

コンビニの昼食がすぐ1000円を超え、「1000円以下ダイエット」を自嘲気味に語りつつ、昔は100円前後で買えたおにぎりが今や180円くらいする感覚の変化を述べる。

日本は“不景気”と言われて久しく、1人当たりGDPはこの30年停滞、平均年収はむしろ少し下がっているという認識、賃金が上がらない中での増税の累積で「限界寸前」にいるという危機感が表明される。

世界に目を向ければアメリカの雇用問題、原油高、株価の乱高下など不安材料は多い。

これらが一時的なのか、歴史は繰り返すのか、先の“エルル29”の例のように過去の金融危機と照らして考察していく流れになる。

世界恐慌とは何だったのか

ここから歴史講義のトーンで、世界恐慌の機構が語られる。

きっかけは1929年10月24日「暗黒の木曜日(ブラックサーズデー)」である。第一次世界大戦後、アメリカは好景気に沸き、自動車や家電など新産業が回り、工場はフル稼働、雇用は安定、庶民まで余裕があった。

人々は現金を貯めるより投資に向かい、株さえ持てば一生安泰という空気ができる。

銀行は株購入のための融資(信用取引)を積極的に行い、株価は連日上昇、誰もが「まだ上がる」と思い込む。現代の「NISA買っとけ」「オルカン大丈夫」「ビットコイン持っとけ」といった“皆がやっている”空気に似ているのではと、テレビや新聞が上昇を煽り、庶民や農民まで証券会社に殺到、銀行から借金してまで投資に走った当時の雰囲気が重ねられる。

やがて株価が実体経済を超えた異常値となる。

企業価値(利益・資産)に見合わない価格が膨らみ、ある閾値を超えたところで「高すぎる」と皆が思い始める。

買い手が減り売りが増えれば価格は下がる。下落を見て不安が連鎖し、損失回避の売りが殺到、トレンドは一気に下へ走る。

「パーン」と弾けるように暴落し、これが暗黒の木曜日だと語られる。

銀行と連鎖破綻、失業と取り付け騒ぎ

暴落は投資家だけの損で終わらない。

銀行は預金を貸し出し、その利子で利益を得る。

担保として株式を差し入れた融資も多く、株の暴落と投資家・企業の破産で貸し出し金は回収不能、担保価値も“紙くず”になり、銀行自体が破綻する。

すると預金者が殺到して引き出しを求める取り付け騒ぎが発生し、部分準備の銀行は一気に資金ショートする。

銀行が潰れれば企業は資金調達ができず、廃業が続出、従業員の解雇が連鎖する。

失業率は労働人口の25%超、4人に1人が無職という状態に陥った。

ニューヨークの街には仕事を求める長い列、スープキッチンに並ぶ人々の姿が常態化する。

大恐慌はアメリカ国内に留まらず、当時最大の経済大国であるアメリカの縮小はたちまち欧州、日本にも及ぶ。アメリカ向け輸出が滞り、日本の基幹産品である絹の価格は大暴落、農村は極度の貧困に追い込まれ、娘の「身売り」まで現実に起きた過酷な時代に触れる。

現代なら日本の輸出の柱である自動車などに高関税がかけられた場合の損失を想像しつつ、「輸出できるだけまだまし、それが途絶したら…」という危機感が語られる。

世界恐慌の“前兆”と今

世界恐慌は突然起きたのではなく前兆があったという論点に戻る。

まず株価の連日上昇だ。1920年代のアメリカでは実体が悪化しつつも株価だけが上がり続け、皆が上がると“信仰”した。

今も同じような現象があり、2024年から2025年にかけてアメリカ・日本・欧州の株価は過去最高を何度も更新しているのに、景気が良くなっている実感は乏しい。

実体を伴わない上昇でバブルが弾けてもおかしくない状態にある、と述べる。「とりあえずNISA買っとけ」という大衆行動も恐慌前と似ているという。

さらに1920年代は国際貿易で安価な輸入品から国内産業を守る名目でアメリカが高関税を導入、各国も報復関税で応酬し、貿易が停滞し景気後退を加速させた。

これは現代の米中の関税合戦、日本への関税引き上げなどとも重なるとする。

不動産についても、1920年代の都市部で庶民の手に届かない水準に高騰した現象が、現代のアメリカや東京で再現されていると述べる。

平均的な月収30〜35万円で都内の家を買うのは難しく、インフレと金利上昇、非正規雇用の増加などの問題が重なって、1920年代の恐慌前夜と「めちゃくちゃ似ている」と強調する。

だからこそ、世界恐慌再来が毎年のように囁かれるのは「いつ起きてもおかしくないからでは」と結ぶ。

「なぜ二度と起きないようにしないのか」から陰謀論へ

当然浮かぶ疑問として、あれほどの惨禍を経験していながら、なぜ二度と起きないよう徹底的な対策が見えないのか、という問いが提示される。

ここで動画は都市伝説・陰謀論の領域に踏み込む。

かつての世界恐慌は「何者かに意図的に起こされた可能性」があるというのだ。

不可解なのは、大勢の市民が破産する一方でごく一部の富裕層はむしろ資産を増やしていた点である。

お金の総量は変わらないのに、減った分はどこへ行ったのか。

「超富裕層に吸い上げられた」とし、その黒幕候補としてロスチャイルド家、ロックフェラー家など「国際金融資本」が名指しされる(あくまで噂だと前置きしつつも、語りは“確信”のテンションに寄る)。

彼らが恐慌を仕組んだ理由は、混乱を利用して莫大な利益を得るためではないかという推測だ。

取引所シートの売却という“証拠”と、金本位制の終焉

具体例として、ニューヨーク証券取引所の「シート(取引資格)」の売買に言及する。当時は今のように誰でも取引できるわけではなく、シートを持つ必要があった。

国際金融資本家たちが「世界恐慌直前に、史上最高値でこのシートを大量売却していた」という記録が残っているとし、「先が見えていたから権利すら売った、究極のインサイダー」だと断じる。

さらに世界恐慌を契機に、通貨制度が金本位制から管理通貨制度へと切り替わった流れを「彼らに都合がよかった」と説明する。

金本位制では保有する金の量以上に通貨発行を増やしにくいが、恐慌下で各国は経済立て直しのために通貨を増やしたい。

1933年に金本位制が廃止され、中央銀行が通貨量と価値をコントロールする体制になった。

アメリカのFRBが基軸通貨ドルを強い権限で操れるようになり、しかもこのFRBは「国際金融資本家が作った機関」で、世界大戦直前に設立された、と語る。

当時、民間が通貨発行権を握ることへの強い反対があったが、ある事件をきっかけにFRB法案が可決されたという“陰謀話”へ進む。

タイタニック沈没とFRB可決の“陰謀”

そこで登場するのがタイタニック号沈没である。

映画で有名な豪華客船が氷山に衝突し沈没したあの事件だが、「FRB設立反対派の有力者のほとんどがその船に乗っていた」とされ、「意図的に沈められた可能性」があるという都市伝説が紹介される。

「絶対沈まないと言われた船が沈んだ」という象徴性も強調される。

こうして第一次世界大戦直前に設立されたFRBは、戦費調達のための通貨大量発行で大きな利益を得、恐慌後に管理通貨制度に切り替わった後も経済立て直しの名の下に通貨を発行して莫大な利得を得た、と話は続く。

「ここまで聞くと、あまりにも都合が良すぎる」と、全体が筋書き通りに進んだのではないかという疑念が繰り返される。

戦争と“死の商人”、長期計画の完成形

その後、世界は第二次世界大戦へと進む。

FRBは第二次大戦の戦費調達でも利益を得、国際金融資本家の傘下企業には軍需企業が多数あるため、大量の武器を売って莫大な利益を上げた、と語られる。

「死の商人」という呼称や、以前の動画「日本が戦争を避けられなかった本当の理由」への言及を挟み、世界恐慌が起きた時点で戦争への道筋は確定していたのではないかとする。

もし世界恐慌が“仕組まれた”ものであるなら、恐慌そのもので儲け、その後の戦争でも儲けるという「超長期のビジネス計画」があったことになる、と構図を描き、「こんなにうまい話があるのか」と皮肉めいた感想を口にしつつ、「そんなに金を持ってあの世に持っていけるのか」と虚しさも滲ませる。

当時の権力者たちは多くがすでに亡くなっているが、それでよかったのか、庶民が巻き込まれて路頭に迷ったのはあまりに酷い、と憤りも表明する。

以上を踏まえ、今回はユダヤ歴の「エルル29」をフックにした都市伝説を紹介したのだと語る。

予言者たちが災害から金融の混乱へと論点を移しているという印象も共有し、「なんか9月、起こりそうだ」と不吉さを語る。